らくだのウィンク

ちょうどそのころ「ku:nel」(マガジンハウス)が季刊で発行されていて、時代はスローライフに向かっていたので、「ku:nel」フェアをやろうと思いついたのです。

『巴里の空の下オムレツのにおいは流れる』(暮らしの手帖社)や石鹸の作り方の本、歳時記の本で『季語の食』(ティビーエスブリタニカ)、これらを置いたり・・・

また幸田文さんや森茉莉さんの文庫を集めてフェアをやったのです。

私は最初レジにいて、憧れの文芸担当になって1年目、初めて好きなことしていいといわれてまずやったのがこの「ku:nel」フェアだったのです。

これが、大成功！

フェアとしての数字も良かったのです。

そのときの一冊です。

その後も売れ行きの良かったものは面出しにしたかったので、店員お薦め本フェアなんかの時にも紛れ込ませたりしていました。

こんにちは。

今日は、「おばあちゃんの知恵袋を活字にした本」ともいえる、面白い本を紹介したいと思います。

大橋芳子さんの『エプロンメモ』という本です。

そもそもうちに置いてなかった本なのです。

最初は京都の本屋さんで見つけました。

その本屋さんには、美輪明宏さんやアナイス・ニンの日記なんかが置いてある独自の棚があって、私はずっとその棚のファンで、そこに行くたびに、面白い本をいつも発見していたのです。

この本はそこで平積みになっていました。

記憶に残ったのですね。

うちにも『すてきなあなたに』は置いていたのですけど、これは棚差しで自動発注をかけて回している状態でした。

89年12月に行なわれた読売新聞の世論調査では「ソ連や東欧に対する援助」について国民の声を聞いています。

結果は「積極的に援助すべき」は20%にすぎず、「慎重に」が60%に達しています。

国民は援助費の増加にあまり積極的でないというのでしょうか。

その原因については十分に検討してみる必要があるでしょう。

納税者としては、経済協力費が被援助国の国民の生活水準向上のために十分効率的に使われていないのではないか、と感じているのかもしれません。

あるいは、国内の住宅や社会資本などが不整備の状況で援助費を増加させるのはいかがか、といった感情があるのかもしれません。

それだけに、援助計画の公開性と効率的使用が必要です。

援助費の規模あるいは中身が大事であるという議論のなかで、国際比較の際、政治的援助や旧植民地向けのそれは除いて考えるべきだという議論があります。

例えば米国の援助費は対GNP比で0.2%強と低いうえ、その3割強がイスラエルとエジプトという米国の戦略拠点国に集中し、それを除くとGNP比は0・15%にすぎないのです。

海外援助費を1%にするということは、経常収支でGNP比1%以上の黒字をもたなければならないことを意味しています。

その経常収支1%の絶対額はいぜん非常に大きなもので、国際的に受け入れられるか疑問である、というその意味からも、GNP比1%の援助はムリだという考え方が、日本にはあります。

・・・しかし、マクナマラ氏は

「数年先の経常収支の対GNP比率と援助費の対GNP比率をいまから想定して、だから援助費の増額には限界があるというのは、世界からみれば、日本が援助に対して積極的でないというふうにみられることになるであろう」

・・・といいます。

防衛費との関係からいっても、日本は海外協力費をふやすべきだというマクナマラ氏の説明は納得のいくものです。

ただ現実には、さきにもふれたように、いくつかの抵抗・反論があります。

財政当局は、年々の伸びが非現実的な大きさであるといい、また海外からは、日本の援助費がDAC全体の援助費の25%(現在18%)にも達するのは途上国の経済支配になりかねない、と懸念する声もないではありません。

そして、より大きい問題は、国民・・・別の表現でいえば、援助費を負担する納税者の間に、援助費の増加について若干のためらいがみられることです。

1988年に行なわれた総理府の「外交に関する世論調査」については有名ですが、89年12月に行なわれた読売新聞の世論調査では「ソ連や東欧に対する援助」について国民の声を聞いています。

ヴァーノン・クラーク(1961と1970)は、盲目試行法を行った最初のひとりです。

彼は三つの研究を行い、それぞれ肯定的結果を与えました。

最初の研究で、クラークは正確な誕生資料が得られた十名の人を選んだ。

それぞれ、音楽家、獣医、売春婦、司書を含み、異なってはいるがはっきりとした職務をもっていました。

彼らの誕生チャートが作成され、職務のリストと各職務についている人びとの短い事例史とともに、経験のある二十名の占星家に送られました。

占星家は十のチャートと十の職務とを対応させるように求められました。

対照群として、クラークは二十名の心理学者とソーシャル・ワーカーに同じ作業をさせました。

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事実、日本の防衛費の対GNP比1%というのは先進国のなかでは際立って低い比率ではあります。

・・・しかし、絶対額からすればすでに世界の第三番[目になっていることを考えれば、これ以上の防衛費の増大ということは、世界の政治的バランスからいっても、最良の選択であるとは思われない。

もう一つ世界が日本に期待しているのは政府開発援助の増額であって、いまの0・32%をとりあえずDAC平均の0・35%、さらにはわれわれ(シュミット委)の先進国平均の目標0・7%を経て、1%にもっていくことが必要であると考えられます。

いま日本の援助費プラス軍事費のGNP比率は0・32プラス1・・・

すなわち1・32%程度であり、一方、アメリカでは軍事費比率が6%、援助費比率が0・2%、合わせて6・2%となっていると、マクナマラ氏は指摘しています。

今後、軍縮がうまくいけば、マクナマラ氏の見通しでは、

「アメリカの軍事費の対GNP比は3%となり、したがって、援助費比率を勧告どおり0・7%に増やすとすると、両者で3・7%ということになり、依然として日本の水準(1%プラス1%、合わせてGNP比2%)を、かなり上回るということになる。

ヨーロッパでも、仮に防衛費を2%だとすると、それに0・7%の目標の経済援助費を加えても2・7%で、これまた日本の水準を上回るということになる。

・・・日本の経済協力費の思いきった増額ということが世界的に要請されている」。

内容的に無償援助が少ないとか借款の条件が厳しいとかいう問題があるので、これらの点を改善しなければならないのは当然です。

また海外援助費といえども財源は国民の税金ですから、その使用が効率的で、納税者の納得のいくものでなければなりません。

しかし、量的にいえば対GNP比率そのものを0・32%からさらに引き上げていく必要があります。

日本の場合、財政的にみれば、現在の0・32%を0・35%に引き上げることでも、かなりの伸び率を考えなければならないわけで、財政当局には大きな抵抗があると考えられます。

しかし、これを防衛費との関係でみれば、やはり経済協力費の充実を考えなければなりません。

先にシュミット報告を宇野首相はじめ日本の要人に説明にきたマクナマラ氏(元米国防長官、前世銀総裁)は、この点について次のようにのべています。

「いま日本経済は、経済的には一人当たりのGNPや対外資産の大きさで示されるように、すでにトップクラスになって、世界各国が日本の世界経済に対する寄与ということを期待している。

これに応えるために、アメリカの一部には日本の防衛費を現在の対GNP比1%からさらに大きな比率にもっていかなければならないという考え方がある。」

「・・・その日の夜だったか、それとも翌日だったか、よく覚えてないんですけど、彼女はちょっと後悔しているってぼくに言うんです。

それを聞いて胸が痛みました。

裁判所の離婚判決書は3日たたないともらえないので、それなら離婚をやめようって言いました。

でも、彼女はそれ以上は何も言いません。

心を動かされたことがいくつかあります。

一つは彼女が後悔しているって言ったことです。

もう一つは、離婚協議書は一人一部なんですけど、彼女はいらない、"みんなあなたのところで預かっていて"って言ったことです。

その時、ぼくは彼女が戻ってくるんじゃないかと思いました。

家の鍵も彼女に預けたままにしておきました。

赤の他人に誰が鍵なんか渡すもんですか。

そうでしょう。

彼女は春に家から出ていって、厚い冬着は一枚も持っていかなかったんです。

"1、2年、もしかしたら2、3年、あたしの気持ちが落ち着いて、あなたがあたしのこと嫌いになっていなければ、また戻ってくるわ"って、言ったんです。

ぼくは君が戻ってくるのをずっと待っているって言ってやりました。

これはみんなその時の言葉通りなんです」。

わたしは早くその彼女を忘れてほしいと思ったので、国際結婚 相談所へ通うことをすすめました。

ある男性は、想い出の中で、緊張し、緩みました。

そして嘆き、苦しんでいました。

わたしの気持ちも彼の感情の起伏にしたがって、裁判所から出てくる時、ぼくの人生はこんなにも簡単にひっくり返ってしまうのかと思いました。

「・・・その時は3月で、立春からだいぶ時間が経っているというのに、春っていう感じがまったくありませんでした。

灰色なんでしょうか。

そうでもない。

そう、あの気持ちの悪い黄色なんです・・・

離婚とは一種の解脱だという人もいます。

しかし、ぼくにとってはあんな感じ・・・

本当にたまらない気持ち、まったくたまらない気持ちなんです。

ぼくたちはこんなはずじゃなかったんだといつも思います。

離婚した当日、彼女は出ていかず、結婚した最初のあの部屋に戻りました。

会話だって弾んだし、それに、その晩、夫婦生活だってあったんですよ。

彼女は生理だったんで、ぼくは気がすすまなかったし、それに何といってもそういう気分にはなれなかったんです。

でも、彼女の方が要求したんです」。

妻の浮気に苦しんだ彼に、わたしは国際結婚 相談所へ通うことをすすめました。

先進国の軍事費は4709億ドル(87年)、おそらくGNPの3～4%ぐらいが平均であると思われるので、金額的には経済援助の費用は非常にささやかであるということができます。

援助費の対軍事費の割合は、87年においてだいたい8・8%ぐらいで、ここ数年間10%に満たないのです。

軍事費が大きすぎるのか、援助費が少なすぎるのか、おそらくは双方でしょう。

そのうえ、先進国の途上国に対する経済援助には"援助疲れ"という現象もみられ、実質的に最近では伸び悩みの状況を示しています。

したがって、軍縮によって解放される資金が、できるだけ多く経済援助費に振り替えられることが期待されます。

シュミット委員会の報告は、今後、先進国の対外援助費は、現在の対GNP比0・35%から倍の0.7%に引き上げるべきだと勧告し、とくに日本については、現在の0・32%から1%に引き上げられるべきだと勧告しました。

いま日本の経済援助はGNPに対して0・32%で、DAC平均の0・35%より低いのですが、絶対額においては89年において約100億ドル程度ということで、アメリカを抜いて一位に位することになるでしょう。